近年は、環境問題や省エネへの関心が高まっており、ご家庭でも太陽光パネルを導入する方が増えてきました。
新築から太陽光パネルを導入している住宅が多いものの、そうでない建売住宅に後付けすることはできるのでしょうか。
今回は、太陽光パネルは建売住宅に後付けできるのか、後付けのメリットやデメリット、必要な費用についてご紹介します。
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太陽光パネルは建売住宅に後付けできるのか
建築当初から太陽光パネルを導入している住宅が多いものの、建売住宅への後付けも可能です。
ただし、後付けする場合は新築同様の条件での工事はおこなえません。
まず、新築の場合は屋根に太陽光パネルを埋め込めますが、後付けの場合は取り外しができるタイプのみの工事となります。
工事をする業者は、新築の場合はハウスメーカーと太陽光発電専門業者のどちらかを選べますが、後付けの場合は後者のみです。
さらに、新築から太陽光パネルを導入する場合は工事に住宅ローンを使用できますが、後付けの場合はソーラーローンのみになるなどの違いがあります。
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太陽光パネルを建売住宅に後付けするメリットとデメリット
太陽光パネルを後付けするメリットは、設備に固定資産税がかからないことです。
新築の場合は屋根にパネルを埋め込むため不動産扱いになり、固定資産税がかかります。
後付けの場合は取り外しが可能な動産扱いになるため、固定資産税が課されず余計な出費を抑えられます。
一方で、屋根全体にかかる負荷が増える点がデメリットです。
新築で太陽光パネルを導入する場合は、パネルを乗せる前提で住宅を設計するため住宅全体にかかる負荷はそこまで大きくなりません。
しかし、そうでない建売住宅は屋根に何らかの設備を乗せる前提になっていないため、太陽光パネルを設置すると重みで劣化が進む可能性があります。
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太陽光パネルを建売住宅に後付けするための費用
太陽光パネルを設置する際は、パネルだけでなく電力を溜めたり管理したりするための設備や架台なども購入しなければなりません。
そのため、一般的な大きさの一戸建てに後付けする場合は、100万～200万円と軽自動車並みの費用が必要です。
たとえば太陽光パネルを18枚設置する場合、設備代や工事費用を合わせて約158万5,000円かかります。
また、導入後は定期的に設備のメンテナンスや、設置場所の清掃を実施しなければなりません。
1回あたりのメンテナンス費用は約1万～2万円、定期的な清掃費用は約3万～6万円かかります。
設置にかかる初期費用やメンテナンス代を払っても、お釣りがくるほどの発電量が見込めるのであれば、設置する意義があるといえます。
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まとめ
太陽光パネルの後付けは可能ですが、屋根への負荷や初期費用、維持費に目を向ける必要があります。
建売住宅全体への負荷が大きすぎる場合や、発電量で元を取れない場合は導入を控えたほうが良いでしょう。
収支のバランスを見て、太陽光パネルを導入するか検討することをおすすめします。
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