不動産のなかには、売却しても売れ残ってしまうものがあります。
とくに、再建築不可の物件やテラスハウス・賃貸併用住宅は売れにくいといわれているため、売却する際は注意が必要です。
今回は、これから自宅を売却する方に向けて、不動産がなぜ売れにくいのか解説します。
再建築不可の不動産が売れにくい理由とは
再建築不可物件とは、新しく建築することが困難な不動産です。
原則として、建物を建築する際は道路に接している幅が2m以上確保されてなければなりません。
このような接道義務がある理由には、生活環境の維持や避難経路の確保などが挙げられます。
道路に接する間口が2m以下の場合は、再建築不可となるため購入しても住宅を建てることが困難です。
また、建築基準法上の道路に接していない物件なども、再建築が困難な物件となります。
このような不動産は売却しても活用方法が少ないため、需要がなく売れ残る可能性が高まります。
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テラスハウスが売れにくい理由とは
テラスハウスとは、独立した住戸が壁で繋がっている状態の建物です。
「連棟式建物」と呼ばれることもありますが、これらの不動産は所有者単独で建て替えができません。
管理者や周辺住民の許可を得ないと、リフォームやリノベーションができないため、劣化や欠陥が放置される傾向にあります。
そのため、資産価値が低く、住宅ローンの審査にとおりにくいこともデメリットです。
購入できる層も限られてくるため、売却しても売れ残る確率が高まります。
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賃貸併用住宅が売れにくい理由とは
賃貸併用住宅とは、1つの建物に自宅と他人に貸し出す部分がある不動産のことです。
このような物件は、マイホームの購入を考えている方からの需要がなく、マーケットが小さくなる傾向にあります。
投資用の物件を探している場合であっても、一般的な賃貸物件より利回りが低くなるため、購入を敬遠されがちです。
また、賃貸物件として運用していくには修繕の必要性も出てくるため、ランニングコストがかかります。
資産価値も低く、売却時には価格を下げないと売れないことが多いので、見込める利益も少なくなってしまうでしょう。
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まとめ
再建築不可の物件は、購入しても用途が限られるため購入を見送られるケースがほとんどです。
テラスハウスは、単独での建て替えがおこなえず、住宅ローンの審査もとおりにくいデメリットがあります。
賃貸併用住宅は、他人に自宅を貸し出すため、マーケットが小さくなりがちです。
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